一人ひとりがやりがいを持っていきいきと働けるよう、また、お客さまの信頼に応えられるよう、職員の能力開発、キャリア形成に積極的に取り組んでいます。各種研修制度、自己啓発支援制度によるキャリア形成に加え、個人の多様性に応じ、当社独自のサポート制度を設けています。

業界内外の競争が激化する中で、人材の優劣が、そのまま企業の競争力に直結するといっても過言ではありません。こうした認識のもと、社内の変革を推進でき、高度な専門性とマネジメント力を備えたいわゆる「プロフェッショナル人材」を早期にかつ多数育成するための教育制度を整備しています。また、職員の自立的な能力開発を支援するために、会社は多様な能力開発プログラムを提示しています。

育成ツール「行動レベルチェック表」で入社２年目までに習得すべき能力（マインド・執務力・ビジネススキル・基礎知識）を具体的な行動レベルで明示し、四半期ごとにきめ細かな振り返り・次期習得目標の設定を行っています。

Off-JT（集合研修等）ではOJTを補完するものとして、日常業務だけでは習得しにくいビジネススキル・知識等の付与を実施しています。

個々人が将来めざすキャリアに向けてさらなるビジネススキル・知識の習得（＝自己啓発）に励むことを推進し、計画的で効果の高い育成を実施しています。

高度な専門性とマネジメント力を備えた人材を育成するために様々な研修メニュー・自己啓発支援制度を設けています。
具体的な自己啓発支援制度としては、各職員が自分自身の特性やキャリア志向に合わせて、必要な講座を自発的に受講する「通信教育」、所定の資格試験に合格した場合に、その費用の一部を還付する「受験料還付制度」等があります。

一般職員は、担当職務の事務責任者として効率的な業務遂行・対人対応力をはじめ様々なスキルが要求されます。その能力開発に対するさまざまな支援や、OJTを補完する各種公募型研修、 またキャリア開発という視点でも職員のステップアップに応じた集合研修を実施しております。